【2025年度最新】リフォームで使える補助金を一覧で紹介！福島限定の補助金も解説
リフォームに使える補助金は数多くありますが、どのような補助金があるのか分からない方も多いでしょう。
この記事では、2025年度版のリフォームで使える国の補助金と、福島に在住している方限定で自治体が用意している補助金を紹介します。
またリフォームの補助金を受ける際の注意点とよくある質問も重ねて解説するので、これからリフォームを検討している方はぜひ参考にしてください。
【2025年度最新】リフォームで使える補助金
ここでは国が用意しているリフォームで使える補助金を6つ紹介します。
| 補助金 | 概要 | 補助額 |
| 子育てグリーン住宅支援事業 | 省エネ性能の高い住宅の新築やリフォームを支援する国の補助金制度 | 上限60万円 |
| 長期優良住宅化リフォーム推進事業 | 既存住宅の長寿命化や省エネ化に資する性能向上リフォームや子育て世帯向け改修に対する支援を行う補助金 | 上限210万円 |
| 先進的窓リノベ2025事業 | 既存住宅の省エネ化を促進し、エネルギー費用の軽減や快適性の向上を目指す事業を支援する補助金 | 上限200万円/戸 |
| 給湯省エネ2025事業 | 高効率給湯機の導入等の住宅省エネ化を支援する補助金 | 16万円/台 |
| 既存住宅における断熱リフォーム支援事業 | 高性能建材（断熱材・窓・ガラス・ドアなど）を使用して断熱リフォームする事業を支援する補助金 | 上限120万円/戸 |
| 賃貸集合住宅給湯省エネ2025事業 | 既存の賃貸集合住宅にエコジョーズやエコフィールなどの省エネ給湯器に取り替える際の費用の一部を支援する補助金 | 7万円/台 |
対象者の要件や補助額は補助金ごとによって異なるので、ひとつずつ確認しましょう。
子育てグリーン住宅支援事業
子育てグリーン住宅支援事業とは、2025年のカーボンニュートラルの実現に向けて、ZEH水準住宅や長期優良住宅、GX志向型住宅などの新築住宅の取得や、省エネ改修や子育て対応改修等のリフォーム工事に行う方を補助する制度です。
対象者
対象となる方は、以下の2つの要件を満たしている方です。
| 1.グリーン住宅支援事業者と工事請負契約等を締結し、リフォーム工事をする方 2.リフォームする住宅の所有者等であること |
グリーン住宅支援事業者とは、本事業に登録した施工業者であり、「補助金利用を相談できる事業者の検索」で登録事業者を見つけることができます。
対象となるリフォーム工事
対象となるリフォーム工事は、以下の8項目の工事です。
| 1.開口部の断熱改修 2.躯体の断熱改修 3.エコ住宅設備の設置 4.子育て対応改修 5.防災性向上改修 6.バリアフリー改修 7.空気清浄機能・換気機能付き・エアコンの設置 8.リフォーム瑕疵保険等への加入 |
上記のうち、「1〜3」の工事を2つ以上行わなければ補助金の対象になりません。
また、補助額の合計が5万円以上で補助対象となります。
加えてそれぞれの工事に関する細かな条件が定められているので注意が必要です。
例えば「開口部の断熱改修」であれば、本事業の事務局に登録された型番の製品を使用した工事のみを対象としています。
上記のように、工事ごとに施工条件なども定められているため、必ずリフォーム会社の方に該当した工事なのか確認してもらいましょう。
長期優良住宅化リフォーム推進事業
期優良住宅化リフォーム推進事業とは、既存住宅の性能向上や、子育てしやすい環境等に整備するためのリフォーム費用等を支援する補助金です。
対象者
本事業は下記の要件をすべて満たすものが対象です。
| 1.住宅の性能基準が 劣化対策、耐震性、省エネルギー対策などの性能向上が必要 2.住戸面積が延べ面積が55㎡以上、かつ1階の床面積が40㎡以上であること 3.地区計画や景観計画などと調和が取れていること 4.リフォーム履歴と維持保全計画を作成すること 5.リフォーム工事の内容が性能基準に適合する工事や三世代同居対応改修工事など 6.リフォーム工事実施後の住宅が、「認定長期優良住宅型・認定基準型・提案型」のいずれかの住宅性能に係る評価基準に適合していること 7.リフォーム工事着手前にインスペクション（現況検査）を実施すること 8.認定を受けた補助事業者が施工すること |
長期優良住宅化リフォーム推進事業は、リフォーム工事の内容だけでなく、建物の延べ床面積なども要件に含まれます。
一般的な戸建て住宅であれば55㎡以上ありますが、狭小地などの戸建の場合は1階の床面積が40㎡以上である要件を満たしていない場合があるので注意しましょう。
また、本補助金を活用するには事業者登録された施工会社に依頼する必要があるので、リフォーム会社に相談する際は登録の有無を確認しておきましょう。
対象となるリフォーム工事
長期優良住宅化リフォーム推進事業では以下の4つの工事が対象です。
| 1.性能向上リフォーム工事：劣化対策や耐震性の向上、省エネ対策等に係る工事 2.三世代同居対応改修工事：親と子、孫が暮らせるためのキッチン・浴室・トイレ等の増設工事 3.子育て世帯向け改修工事：子育てしやすい環境整備のための改修工事（若者世帯・子育て世帯が対象） 4.防災性の向上・レジリエンス性の向上改修工事：自然災害に対応するための改修工事 |
本補助金はリフォーム後の住宅性能によって交付される金額が異なります。
- 評価基準型（長期優良住宅の認定は取得していないものの一定の性能向上が認められた住宅）：80万円／戸（130万円/戸）
- 認定長期優良住宅型：160万円／戸（210万円／戸）
（ ）内は、三世代同居対応改修工事を実施する場合、若者・子育て世帯又は既存住宅の購入者が改修工事を実施する場合の補助限度額です。
先進的窓リノベ2025事業
先進的窓リノベ2024事業とは断熱窓への改修を促進し既存住宅の省エネ化を促すことで、CO2排出削減につながることを目的とした補助金です。
対象者
対象となる方は、以下の2つの要件を満たしている方です。
| 1.窓リノベ事業者と工事請負契約を締結し、窓のリフォーム工事をすること 2.リフォームする住宅の所有者等であること |
窓リノベ事業者とは、本事業に登録した施工業者であり、「補助金利用を相談できる事業者の検索」で登録事業者を見つけることができます。
対象となるリフォーム工事
対象となるリフォーム工事は、以下の4項目の工事です。
| 1.ガラス交換 2.内窓設置 3.外窓交換（カバー工法・はつり工法） 4.ドア交換（カバー工法・はつり工法） |
4項目に分かれてますが、実際はさらに細かく工事内容が定められています。
ガラス交換であれば、既存窓のガラスのみを取り外し、既存サッシをそのまま利用して、複層ガラス等に交換する工事が対象です。またガラスのサイズや性能区分によって補助額も変動します。
このように先進的窓リノベ2025事業は、それぞれの工事ごとに細かな要件と工事方法が定められているので、必ずリフォーム会社に確認してから工事内容を決めることをおすすめします。
給湯省エネ2025事業
給湯省エネ2025事業（名称：高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金）は、高効率給湯器を導入する住宅に対して補助金が交付されます。
対象者
対象となる方は、以下の2つの要件を満たしている方です。
| 1.給湯省エネ事業者と契約を締結し、本事業の対象機器である高効率給湯器を導入すること 2.対象機器を導入する住宅の所有者等であること |
給湯省エネ事業者とは、本事業に登録した施工業者であり、「補助金利用を相談できる事業者の検索」で登録事業者を見つけることができます。
ただし、対象機器を導入する補助対象者（共同事業者）が個人である場合は、事務局が指定するJ－クレジット制度に参加することへの意思を表明していることで要件を満たします。
| ※J－クレジット制度とは、省エネルギー設備の導入や再生可能エネルギーの利用によるCO2等の排出削減量や、適切な森林管理によるCO2の吸収量を「クレジット」として国が認証する制度 |
対象となるリフォーム工事
給湯器を導入する場合、以下の金額が補助金として交付されます。
| 設置する給湯器 | 補助額（基本額） |
| ヒートポンプ給湯機 （エコキュート） | 6万円/台 |
| 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式 併用型給湯機（ハイブリッド給湯機） | 8万円/台 |
| 家庭用燃料電池 （エネファーム） | 16万円/台 |
上記の給湯器に加えて、一定の要件を満たした給湯器であれば以下の金額が加算されます。
| 設置する給湯器 | 補助額（加算額） | |
| いずれか | 両方 | |
| ヒートポンプ給湯機 （エコキュート） | A：4万円/台 B：6万円/台 | 7万円/台 |
| 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式 併用型給湯機（ハイブリッド給湯機） | A：5万円/台 B：5万円/台 | 7万円/台 |
| 家庭用燃料電池 （エネファーム） | C：4万円/台 | |
A・B・Cには補助対象となる給湯器または付属機器ごとにそれぞれ性能要件を満たしたものが定められています。
また給湯器の設置に合わせて以下の撤去工事を行う場合、その工事に応じた定額も補助されます。
| 工事の内容 | 補助額 |
| 電気蓄熱暖房機の撤去 | 8万円/台(2台まで） |
| 電気温水器の撤去 | 4万円/台 |
既存住宅における断熱リフォーム支援事業
既存住宅における断熱リフォーム支援事業とは、省エネ効果（15％以上）が見込まれる高性能建材（断熱材、ガラス、窓、玄関ドア） 用いた住宅の断熱リフォームを支援する補助金のことです。
対象者
対象者は常時居住する専用住宅であることです。本支援事業は賃貸住宅も対象となりますが、店舗や事務所などとの併用住宅の場合、業務の用に供する部分の製品や工事は対象となりません。
対象となるリフォーム工事
本補助金は「トータル断熱」と「居間だけ断熱」の2種類の申請枠が設けられています。
違いは断熱リフォームの規模と使う建材です。 断熱材の使用を含む家全体の断熱リフォームなら【トータル断熱】、断熱材は使わずに高断熱窓で断熱リフォームを行うなら【居間だけ断熱】がよいでしょう。
なお、2つの申請枠の補助額は同額であり、併用することができませんので注意が必要です。
| トータル断熱 | 居間だけ断熱 | |
| 対象となるリフォーム工事 | ・高性能建材（ガラス・窓・断熱材・玄関ドア） ・LED照明（共有部） ・蓄電システム ・蓄電設備 ・熱交換型換気設備等 ・EV充電設備 | |
| 補助率 | 補助対象経費の1/3以内 | |
| 補助金額 | ・戸建て住宅：120万円/戸 ・集合住宅：15万円/戸 | |
賃貸集合住宅給湯省エネ2025事業
賃貸集合住宅給湯省エネ2025事業とは、家庭のエネルギー消費の大半を占める給湯分野に関して、賃貸住宅に対する省エネ型給湯器の導入を支援する補助金です。
アパートやマンションなどの給湯器をエコジョーズなどに交換を行う際にかかる費用の一部が補助されます。
対象者
対象となる方は、以下の3つの要件を満たしている方です。
| 1.賃貸集合給湯省エネ事業者とリフォームまたはリース契約をすること 2.2戸以上の賃貸集合住宅のオーナーまたは管理委託を受けている管理法人であること 3.従来型給湯器を、補助対象である小型の省エネ型給湯器に交換すること |
賃貸集合給湯省エネ事業者とは、本事業に登録した施工業者であり、「補助金利用を相談できる事業者の検索」で登録事業者を見つけることができます。
対象となるリフォーム工事
本補助金の対象となる工事は、一定の性能を満たす小型の省エネ型給湯器を導入したものです。具体的には以下の製品を導入し、性能要件を満たしたものです。
| 対象機器 | 詳細機器 | 性能要件 |
| 潜熱回収型ガス給湯器 （エコジョーズ） | 給湯単能機 | モード熱効率が90％以上のもの |
| ふろ給湯器 | ||
| 給湯暖房機 | 給湯部熱効率が95％以上のもの | |
| 潜熱回収型石油給湯機 （エコフィール） | 油焚き温水ボイラー | 連続給湯効率が95％以上のもの |
| 石油給湯機（直圧式） | モード熱効率が91％以上のもの | |
| 石油給湯機（貯湯式） | モード熱効率が80％以上のもの |
補助額は、導入する小型の省エネ型給湯器に応じた定額を、上限の範囲内で、台数を乗じた金額を補助します。
| 設置する給湯器 | 追い炊き機能 | 補助額（定額） |
| 小型の省エネ型給湯器 （エコジョーズ／エコフィール） | なし | 5万円/台 |
| あり | 7万円/台 |
上記の給湯器について、以下に該当する工事を実施した台数を乗した金額が補助金となります。
| 追い炊き機能 | 加算対象となる工事 | 補助額（加算額） |
| なし | 共用廊下を横断するドレン排水ガイド敷設工事 | 3万円/台 |
| あり | 浴室へのドレン水排水工事 （三方弁工事、三本管（二重管含む）工事） | 3万円/台 |
【福島限定】リフォームで使える補助金
住宅リフォームに活用できる補助金は、国だけでなく自治体が用意しているケースもあります。ここでは福島県の方が利用できる、リフォームに関する補助金制度を3つ紹介します。
福島県空き家対策総合支援事業
福島県空き家対策総合支援事業とは、福島県の居住水準の向上を図るのとともに空き家対策を促進するため、空き家のリフォームや建て替えなどに対して補助金が交付されます。
購入した中古住宅に関わるリフォーム費用やハウスクリーニング費用、残置物撤去費用などが対象経費となり、福島県への移住者・二地域居住者・子育て世帯・新婚世帯・避難者・被災者等など多くの方が対象者です。
本補助金は各市町村が運営しており、それぞれ補助制度の名称が異なるだけでなく、対象経費や補助額にも違いがあります。
活用を検討している方は「福島県空き家対策総合支援事業 」から自身が居住している自治体を確認し、要件などをチェックしましょう。
福島県木造住宅等耐震化支援事業
引用：あなたの家 地震への備えは大丈夫？ 始めよう！耐震化 福島県木造住宅等耐震化支援事業
福島県では昭和56年以前に建てられた木造住宅の耐震化に対して補助金を交付しています。昭和56年以前の建物は、旧耐震基準で建築されたものなため、「大地震に耐えられるほどの構造でない」ことから地震で倒壊する可能性が高いです。
このような建物の耐震診断と耐震化工事、ブロック塀耐震化に伴う工事に関して、以下の補助金が交付されます。
| 耐震診断 | 耐震化工事 | ブロック塀耐震化 | |
| 補助金額（上限） | 15.6万円/戸 | 部分改修・簡易改修：工事費の4/5かつ最大60万円（多雪地域は72万円） 一般改修・現地建替：工事費の4/5かつ最大100万円（多雪地域は120万円） | 工事費の2/3かつ最大10万円/件 |
旧耐震の建物を所有している方は、大きな補助金が交付されるので、この機会に耐震補強しておくことをおすすめします。
ふくしまの未来を育む森と住まいのポイント事業
ふくしまの未来を育む森と住まいのポイント事業とは、県産木材を使用して、木造住宅を建設（新築・増改築・購入）する建築主に対して、県産の農林水産物や商品券等と交換可能なポイントを交付するものです。
ポイントの交換となる方は、以下の要件を満たした方です。
| ・建築主が自ら居住する県内の木造住宅 ・木造住宅の施工者の主たる営業所が県内にあること ・令和6年4月1日以降に完成している住宅 ・構造用部材（床組・柱・筋交・胴差・梁・桁・小屋組）に、所定量以上（表１）の県産木材を使用している住宅。 |
要件を見てわかる通り、令和6年4月1日以降に完成している住宅が含まれているため、リフォームに使うのは多少難しいですが、今後建物の一部が破損した場合などは活用を検討してみると良いでしょう。
市町村で使える補助金一覧
福島県では、自治体ごとに数多くの補助金が用意されています。
「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト」を活用すれば、自治体ごとの補助金を調べることができます。
また福島県だけでなく、全国のリフォームに関する補助金も検索できるので、これからリフォームを検討している方はぜひ活用しましょう。
リフォーム補助金を受ける際の注意点
これまでリフォームに関する補助金を紹介しましたが、利用する際の注意点もあります。ここでは3つの注意点を紹介するので、ひとつずつ確認してから申し込みしましょう。
予算に到達すると打ち切りになることが多い
補助金は予算に到達すると打ち切りになるのが一般的です。
期限が設けられている補助金が多いですが、補助金毎に全体の補助予算額は決まっており、その金額まで補助金を交付すると終了となります。
そのため、期限前に申請しようとすると予算が打ち切られていたりする可能性も高いことから、できるだけ早めに申請することをおすすめします。
補助金ごとによって対象条件が異なる
本補助金でも紹介した通り、補助金ごとによって対象条件が異なります。さらに対象経費なども細かく設定されているので、憶測で「該当するだろう」と思ってリフォームしないように注意しましょう。
補助金を使ってリフォームする際は、必ず補助金を理解しているリフォーム会社と相談することをおすすめします。
併用できない補助金がある
補助金の中には併用できないものが多いです。特に本記事で紹介した国の補助金は原則併用できません。国の補助金を利用する場合は、リフォーム工事内容と照らし合わせ、どの補助金制度が最も多く交付してもらえるかを確認する必要があります。
また、基本的に国の補助金と自治体の補助金は併用できますが、国費が充当されているものはできません。さらに国と自治体では対象工事や要件などが異なるので、両方に該当するのかチェックしておきましょう。
リフォーム補助金でよくある質問
ここではリフォーム補助金でよくある質問を紹介します。
補助金の採択率を高めるためには？
補助金の採択率を高めるためには、補助金を熟知しているリフォーム会社に相談する必要があります。
補助金のサポートを行うコンサルティング会社もありますが、手数料が高くなるので、できればリフォーム会社に相談することをおすすめします。
補助金申請は誰がやるの？
国の補助金に関しては、施工業者が申請します。施工主は申請することができず、施工業者に補助金が入金される流れです。そのため最終的に補助金は、最終支払いに充てることが一般的です。
自治体に関しては施工主が申請する制度が多いです。もちろん補助金によって異なるので、必ず補助金制度の要項を確認しておきましょう。
まとめ
今回はリフォーム工事で使える補助金について紹介しました。国の補助金に関しては、大きな補助額になる一方で、細かな要件が定められています。
一方、福島県の自治体が運営している補助金もあるので、リフォームする際はぜひ活用したいものです。
どちらの補助金を活用するにせよ、対象要件を満たす必要があるので、必ずリフォーム会社に相談してから工事内容を決めることをおすすめします。
